今、コロナの第３波、引き続く、緊急事態宣言で、社会を取り巻く環境は大きく変わってきています。
2021年１月8日に２度目の緊急事態宣言が２月7日までを期限として出されてましたが、２月２日には、緊急事態宣言が首都圏や関西圏など10都府県を対象に３月7日までの延長が決まりました。
休業や時短営業を余儀なくされていた飲食店や客足が途絶えた商店などは、2月8日からの通常営業の再開に向け、準備を加速していた直前であり、今回の緊急事態宣言の延長は、落胆が大きく、先の見えない不安感が一層高まっています。
また、コロナ禍の状況が続く中、テレワーク・オンラインの急速な進展とその定着、加えて、加速するデジタル化によって、雇用状況が大きく変動してます。
これは、すでに、昨年の9月頃からの求人状況の動きとして現れており、デジタル分野（ＩＴ関連業務）での人材の需要は大きく、一方、テレワーク等で代替できる分野は、外注（外部の人材）にシフトするなどの企業も少なくない状況です。
この状況下で、転職市場は厳しさを増してますが、転職を検討の「転職意向」は弱まるどころか、逆に、強まっています。
コロナ禍によって、「事業が、今後、持続可能な事業なのか、そうでない事業なのか」、また、「伸びる事業を展開する企業なのか、先行き不安な企業なのか」について、選別できる要素が掘り起こされたことが、転職を検討する人の増加要因になっています。
一方、転職の受入れ側は、デジタル化に向けて求人を積極化する企業とコロナ禍で求人を控える企業に、二極化する中、キャリヤや年齢や前職の職種を重視するのではなく、「その人の能力が企業の将来のトレースにフィットするか否か」が採用の決め手になっています。
今こそ、コロナ禍で会社がなくなっても、「自分だけは生き残るスキルをつける」ことを、最優先として、取り組むことが重要です。
それでは、何を取り組めば、いいのでしょうか？
コロナ禍の状況下で、すでに答えを持って取組中の方もおられますが、それは、今後、なくてはならない分野でのスキルです。
これから、間違いなく伸びるのは、最新の通信規格「5G」（第５世代移動通信システム）の普及によって、通信速度の著しい向上が図られ、通信環境が劇的に変わってきます。（5Gの最大通信速度は20Gbpsで、4Gの最大速度の20倍です。）
加えて、政府が推進するデジタル化が、社会全体のデジタル化を急速に推し進めていきます。
こうした状況が見込める中、ＩＴ、システム、動画、ゲーム、配信などの分野が、さらに加速されてきます。
コロナ後に取り組むビジネスは、これらの分野に属し、新たな需要を誘引するものとなります。
事例をあげると、動画を活用している以下の分野においては、業務に不可欠な需要が生じ、大きなマーケットとなります。
★すべての分野：ＡＩ・電子機器等の遠隔操作の制御
★自動車の自動運転の分野：ＩＴシステムとの連動による機能の追加
★医療の分野：より高度な診断や遠隔での在宅治療
★防犯セキュリティの分野：監視カメラの高度解析機能の追加
以上は、産業全体の動画分野ビジネスの一部です。
それでは、今後の動画を取り巻く状況において、個人レベルでの動画スキル向上の取組は、どうでしょうか。
5Gのサービスが開始提供（現時点、東京では限定的）されることにより、高解析度の動画ストリーミング再生もスムーズにでき、より高次元な動画視聴が可能となり、と同時に、動画自体のクオリティも向上します。
クオリティの高い動画によって、新たなコミュニケーション手法が確立すると、動画マーケティングに多くの選択肢が生じて、その活動が変わってきます。
民間シンクタンクの調査によれば、動画広告市場は、3年後には、現在の２倍以上5,000億円を予測しており、今後の急成長が見込まれています。
現在の動画広告の制作費や運用費は、他の広告媒体と比較して割高となっていますが、5Gが普及すれば、競争により、その効率化が進み、低価格・短納期での動画制作となるため、動画制作事業者は、いかに早期に低価格で提供できるかにかかっています。
動画制作を低コストで提供するために、そのスキルを持った人材と体制の構築が必須となりますので、動画クリエイターや動画プロデューサーのスキルは、求められる重要なスキルとなります。
企業は、製品・サービスの提供にあたって、広告のインパクトやインプレッションがより重要となるため、5Gが普及すれば、静止画や文章による広告から、動画広告へシフトが加速するため、動画広告に、よりクオリティの高い動画サービスの提供が求められ、大きなビジネスマーケットとなります。
こうした大きな需要が確実に到来しますので、動画クリエイター・動画プロデューサー等のスキルは、コロナ後に、求められるスキルの最重要なひとつでは、ないでしょうか。
